自律型人材の育成｜人材育成 社員研修専門 株式会社レアリゼ

社員が自律的に働けるように人事制度や社内体制・ルールを工夫している会社は少なくありません。たとえば、情報共有システムを構築し、社員が自分で判断して行動できるようにしている会社や、組織をフラット化して現場に権限を委譲し、自律的に行動できるようにしている会社があります。しかし、このような対策を行った会社が自律型人材であふれているかというとそうではないでしょう。

人事制度や社内体制・ルールが変わったところで、それによって社員が自律的に行動しなければ意味がありません。依存的になるきっかけが、情報不足や権限不足にあることが多いのは確かです。しかし、依存的な姿勢を直すのは情報提供や権限付与ではありません。

ここで少し、依存的な人の心理を考えてみましょう。
「自分で考えろと言われてもどうしたらいいのかわからない。会社はどう考えたらいいのかをしっかりと教えるべきだ。」
「それをやるのは、自分の役割ではない。他の人がやるべきだ。」
「現場が考えないといけないというのは、仕組みが整っていないからだ。本社は社員が何をすればいいかをはっきりさせるべきだ。」

他の人がやるべきことばかりを考え、自分ができることを考えようとしないのが依存的な人の心理です。
ですから、自分ができることを考える姿勢を身に付けることが、依存的姿勢から卒業し、自律型人材に成長するための重要なステップになります。

では、どうすれば自分ができることを考える姿勢を身に付けることができるのでしょうか。大きく分けると2通りの方法があります。ひとつは、管理職の部下に対する姿勢を変えて、OJTを通して身に付ける方法です。そしてもうひとつは、OFF-JTによって直接、本人の考え方を自律型人材の考え方に変える方法です。

OJTを通してアプローチする場合、管理職は、部下が自分で考えて行動することを支援する必要があります。一方的に指示や命令をするのではなく、どうすれば部下の仕事の効率が良くなるかや、何をしていけばお客様に喜ばれるかを一緒に考えることが有効です。管理志向が強く、アメとムチを武器に、指示命令に頼って組織を運営しようとする管理職には、自律型人材を育てることは出来ません。

OFF-JTによって直接、本人の考え方を自律型人材の考え方に変えるには、工夫が必要です。直接「自分ができることを考えましょう」と伝えても、自分のできることを考えようとは思えないからです。たとえば、研修において次のような気づきを促すことが有効です。「自分には求めていることがある」「他人は自分の自由にはならない。自分の自由になるのは自分自身だけだ。」

そうすれば、「だから、他の人がやるべきことばかり考えるのではなくて、自分ができることをまずは考えよう。」と考えられるようになります。こうした気づきをうまく起こすプログラムが自律型人材を育成する際にはとても有効です。